【基本】投資信託を購入する際に発生する「コスト」について、押さえておくポイントとは？

アロエンです。

投資信託メインで、銘柄もｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍ先進国株９０、ｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍ新興国株１０の比率を維持しつつ、つみたてNISA、イデコ、特定口座などを利用しながら、毎月ひたすら機械的につみたて投資をしています。

一度設定してしまえば、特別なことがない限り基本そのままで、たまに口座の確認をするくらいなので、いまの自分には非常に合った投資手法です。

ただ、情報収集だけは日々怠らずアップデートし続けるよう努めています。

他に、ETF・中国株・FX・仮想通貨なども所持していますが、こちらも長い目で見ているので、基本ホールドです。

昨今の投資環境の向上によって、

投資信託メインで資産形成を図っていくことが一つの最適解になったと言えますので、

改めて投資信託についての基本ポイントを押さえておいて損はないと思います。

その際に最初に考える、

投資信託購入時のコストについて主に４つあります。

投資信託にかかるコストとは？

１「購入手数料（販売手数料）」

２「信託財産留保額（解約手数料）」

３「運用管理費用（信託報酬）」

４「事後諸経費」

１購入手数料は、購入時に窓口になる証券会社などに払う手数料のことです。今は購入手数料がかからない「ノーロード」の商品を選びたいですね。

２信託財産留保額は、投資信託を解約する際に支払う手数料で、解約し現金化するコストになります。ただ、これは金融機関に取られるのではなく、投資家間の公平性を保つために信託財産内に留保され、基準価格に反映される形になります。これがないと長期保有者ほど売買コストを負担し続ける構図になってしまうので、別途設定するわけですね。

３運用管理費用は、目論見書にある信託報酬として、事前に明示されているコストです。運用元が徴収する管理コストになります。ここが銘柄を購入する際のコスト判断基準になりますね。ここ最近の値下げ競争で、0.1%台にまで至っており、投資家にとっては非常にありがたい環境になりました。

４事後諸経費。これは「隠れコスト」とも言われ、投資家にとって盲点になっている部分です。これはファンドの運用報告書内に事後報告という形で判明するコストになるためです。しかも毎年変動します。

運用管理費用（信託報酬）＋事後諸経費＝ 「実質コスト」

インデックスファンドで銘柄選定する際に、信託報酬の比較が王道だと思いますが、この事後諸経費を加えた「実質コスト」で考えることが重要です。

なぜなら、事後諸経費がファンドによって差があるため、信託報酬が安いからといって購入したものの、後日運用報告書によって事後諸経費が高く、結果として他と比べて高かったでは笑えません。

ただ、新規ファンドが立ち上がった際には、この事後諸経費がまだわからないので、最初から実質コストは計算できませんので、実質コストを把握するために運用報告書が出るまで待つこともひとつの考え方だと思います。(ファンドによってはざっくり予想することは可能ですが)

いずれにしろ、自分もそうでしたが、どの銘柄ファンドを購入しようか？ばかりに目がいって、投資信託を購入する際のコストをよく理解していませんでした。

基礎知識として、この辺のところを押さえておくと投資信託についての理解が深まると思います。

それでは。